てれビ～ムキャロウェイゴルフ
《JAPAN GOLF FAIR 2017》in パシフィコ横浜
本日から3日間の開催です♪(⌒▽⌒)
最新ゴルフ関連商品が所狭しと、各メーカーブースにて展示紹介されています♪
勿論、販売ブーム多数出店していて盛り沢山のJGF♪(๑˃̵ᴗ˂̵)
本日から、わたし黒田カントリークラブも、キャロウェイゴルフ〈Callaway〉で、キャロウェイスタッフプレーヤーをゲストでお招きしての、スペシャルCallaway talksのMCで参加です♪（＾◇＾）
本日のスペシャルスタッフプレーヤーは、
わたし黒カンと同郷です♪熊本出身のゴルフ界の鉄腕アトム♪【重永亜斗夢】プロ☆☆☆(⌒▽⌒☆
亜斗夢プロと初めてでしたが、、、さすが同郷です♪(⌒▽⌒)笑
つい熊本弁が出てしまうぐらいの意気投合‼︎
亜斗夢プロの、人柄としなやかなスイングに完全にハマった黒カン☆
今年は…熊本弁で言うと、、、
「しこたま応援するけんね‼︎」笑(￣▽￣)
また一つ楽しみが増えた黒カンなのでありました♪
ちなみに明日のスペシャルゲストプロは、、、
【深堀圭一郎プロ】と【丸山茂樹プロ】お二人♪♪♪
是非、お越し下さりませ♪
ナイスカントリー
キャロウェイゴルフは只今人気沸騰中、ビックリされるのがこのアイテム数の多さです
「タイヤ」を援護できるか ダンロップスポーツ、１５年ぶりの親子合併に込めたブランド戦略
ブリガン
2018/01/04 17:01
「タイヤ」を援護できるか ダンロップスポーツ、１５年ぶりの親子合併に込めたブランド戦略
ビジネスの裏側
2018.1.4 12:00
ダンロップスポーツが、平成３０年１月に親会社の住友ゴム工業と合併した。ダンロップスポーツは１５年の住友ゴムからの分社化を経て、１５年ぶりに本社の一事業部門として合流。ダンロップスポーツは機動的な経営体制を求めて分社化したものの、タイヤの住友ゴム、スポーツ用品のダンロップスポーツの各社の置かれた事業環境は激変した。今後はブランド戦略強化で世界戦略を加速させる狙いだ。（大島直之）
知名度低く社名変更
「ダンロップブランドを最大限活用して事業の最大化を図るため、グループすべてのリソースを活用し総力を挙げて取り組む必要がある」。住友ゴム工業の池田育嗣社長は、ダンロップスポーツとの経営統合・合併の狙いをこう強調した。
ダンロップスポーツはもともと住友ゴムのスポーツ事業部門として主にゴルフ、テニス用品を展開していた。その後、住友ゴムの主力であるタイヤ事業とは製品、販路、技術開発などが全く異なるため、１５年に住友ゴムから分社化する形で子会社「ＳＲＩスポーツ」として独立。１８年には東証１部に上場した。
ただ、分社後のダンロップスポーツは、決して安定成長軌道には乗り切れたわけではなかった。足を引っ張った一因が当初「ＳＲＩスポーツ」とした社名だ。当時、スポーツブランドとしての「ダンロップ」を使った事業ができるのは日本、韓国、台湾のみだった。大規模な世界展開ができず、社名は母体である住友ゴムの「スミトモ・ラバー・インダストリーズ」の英文略称「ＳＲＩ」を冠に入れた。
こうしてスタートを切った「ＳＲＩスポーツ」は、男子の石川遼、女子の横峯さくららトッププロの契約選手を抱えたものの、「ＳＲＩって何の会社か」と言われるほどで、知名度は浸透せず。結局、２４年に「ダンロップスポーツ」と社名変更することになった。
全世界でダンロップ
一方、住友ゴムの方もそれまで順調に見えたタイヤ事業を取り巻く環境が大きく変わった。１１年から米グッドイヤーと包括提携し、生産・販売や共同購買、技術開発などで広く協業していたが、経営面での対立により、２７年に合弁事業を解消したのだ。
住友ゴムとグッドイヤーはそれぞれ自前のタイヤブランド「ダンロップ」「グッドイヤー」の生産・販売により順調に事業を拡大していたが、提携解消によって当初描いていた世界戦略は頓挫。北米、欧州の大市場のダンロップブランドはグッドイヤーが持つことととなり、住友ゴムは「ファルケン」など他のブランドでの事業展開を強いられることとなった。
こうした逆風の中、住友ゴムが反転攻勢策として着目したのが、一度は本体から切り離したスポーツ事業でのブランド力だった。
住友ゴムは昨年４月に英スポーツダイレクトインターナショナル社が保有する「ダンロップ」商標権を買い取った。スポーツに関しては全世界で「ダンロップ」を扱えるようになったことをテコに、タイヤでの世界戦略を描き直そうとしている。
池田社長は「住友ゴムとして全力でスポーツ事業を伸ばし、タイヤビジネスにつなげたい。合併で資金、研究は新たな商品作りに活用できる」と強調する。
シナジー効果は不透明
ただ、そのシナジー効果も不透明だ。ゴルフ用品メーカーの上位は米タイトリスト、米キャロウェイゴルフ、米テーラーメイドなどいずれも専業だ。米ナイキが撤退するなどゴルフ人口の減少で業界の事業環境は厳しい。
また、日本ではブリヂストン、横浜ゴムがゴルフ用品を手がけているものの、主力のタイヤ事業とのシナジーにはつながっていないとの見方もある。果たしてスポーツ用品で築いたそのブランド力をタイヤ事業の拡大につなげられるのか。１５年ぶりの復縁の行方が注目される。
http://www.sankei.com/west/news/180104/wst1801040008-n1.html